窓やドアの額縁のこと。なお、窓の額縁を設けず、膳板のみでクロス巻き込みとした対応も多用されています。
- け
- から始まる建築用語
既製品の室内ドアの枠や窓の額縁で、固定枠より奥行きが少なく溝を突いた部材とケーシング部材(調整材)の組み合わせで仕上るもの。また、その納め方をケーシング枠納まりと言う。
使わない時には扉の表面から突き出ないように、掘り込んだケースに引手を畳んで納めることができる引手金物のこと。
レースより太い糸で織られたカーテン地のこと。透かし織りが主流で、ドレープとレースの中間、また、単独で使用する場合が多い。
ケースの中に、デッドボルト(かんぬき)とラッチボルト(空締めボルト)、開閉機構を一緒に収めた錠前のこと。破壊に対する強度、耐久性が高く、玄関錠の主流になっている。開閉機構は、レバータンブラー方式とシリンダー方式があり、設置方式によって、戸の表面に貼り付ける「面付け型」と、戸に埋め込む「彫り込み型」がある。
拡張させる板を支える脚を、門を閉じるように動かし、天板をたたんでコンパクトにできる仕組みのテーブルで、エクステンションテーブルの一種。
階段の一段の高さのこと。また、その寸法を蹴上高さ、もしくは蹴上寸法とも言い、建築基準法にて寸法が定められている。
常時、空気の出入り口を明確にして、必要な量の新鮮空気を取り入れ、汚れた空気を排出する計画された換気のこと。その方法として、機械換気と自然換気があり、自然換気の場合は、室内外の温度差や風の強さ・向き等によって換気量が左右され、一定の換気量が確保できない場合があるので、計画の際の十分な考慮が必要。
ガラス管の内側に塗られた蛍光体が、管内で発生した紫外線によって発生するランプのこと。
建築コストを考えながら、余分な費用をかけない設計手法のこと。
珪酸カルシウムを主原料として形成された板のこと。軽量で耐火、断熱性に優れ施工性が良く、軒天などに使われている。
環境変化に対応できるインテリジェント材料のひとつ。温度の変化によって変形させても、一定の温度以上に加熱すると元の形に戻る性質をもっている合金。
土壁の一種。植物の藻が化石化した土で、主に壁材として使われます。吸湿、放湿性に優れ、結露予防と防カビに効果を発揮する。
電灯、電話、電力、給排水などの配線・配管などの系統を、建物の平面図や断面図に表した図面のこと。
長い年月の間に、自然劣化も含め腐食や摩耗、物理的な性質の変化などで、性能や機能が低下すること。
工事請負契約に添付する図面のこと。設計事務所にて設計を完成させてから、工事請負契約を行なう場合は、実施設計図面一式を契約書に添付する。
電力の消費者が、電力会社と契約する使用最大電力のこと。電力会社の供給規則で算出方法が定められている。
工事請負契約に添付する見積書のこと。
工事請負契約に添付する、契約内容の取り決め事項を細かく表した書類のこと。契約途中での解約対応や、施工ミスや天災などの工事中のトラブルが発生した時の対応などが記載されたもの。
発泡剤で多孔質化したコンクリート。ALC(Autoclaved Lightweight Concrete)とも呼ばれている。板状にしたものはALC板もしくはALCパネルと言う。施工、加工が容易で断熱性、耐火性が高い外装材で、在来軸組み工法の戸建住宅の外壁に用いるALCは、厚み50mmのALC板が用いられる。
人工軽量骨材を使用し、比重を通常の2.3よりも軽くしたコンクリートのこと。一般的には、1.8~2.0の間の比重が多い。鉄骨造のデッキ上の床版などに用いられる。
肉厚4.5mm程度までの薄い鉄骨で、軽量形鋼とも呼ばれている。また それらの部材で造られた鉄骨構造物のことを指す。
砂に代えて、スチレン粒やパーライト、バーミキュライトなどの軽量骨材を使用したモルタルのこと。
床衝撃音のひとつで、スプーンなどを床に落として「コツン」といったり、スリッパで歩いて「パタパタ」するように、比較的軽めで高音域の音のこと。
階段の踏板先端の垂直ラインから下段の踏板と蹴込み板の取合部分までの間の踏板の入り込んだ部分のこと。転びとも言う。
階段の蹴込み部分に取り付ける板のこと。
床の間の形式で、畳敷き(薄縁)の代わりに板敷きにした板床で、床框を省き床板の小口を表して、蹴込み板をはめこんだ形式の床の間のこと。
セメントと人工繊維や天然繊維を使用して造られた、平状の屋根葺き材を使って葺いた屋根のこと。
木造の軒裏に軒天を設けず、きれいに仕上げた野地板を張ったもの。
構造耐カを目的とし、集成材の表面に薄い化粧板を貼り付けた集成材のこと。所要の耐力に応じた断面の大きさと安定した性能がえやすく、在来軸組み工法の和室真壁仕様の柱として使用される集成材。
来客用の部屋。客間のこと。
在来軸組み工法で、柱・壁などの上にある横架材の総称。軒桁、敷桁など。
建築基準法・建築基準法施行令・関連告示を満たしていない住宅、設計図(意匠図・構造図・設備図・工事仕様書・特記仕様書など)の通りに施工されていない住宅、安全性・快適性・使用性などの観点から通常の居住に支障を来たす住宅などのことを示す。
月桃という植物の葉でつくられた紙。芳香があり防虫・防菌作用を持ち、壁紙や障子紙、襖紙に使用される。月桃は沖縄に生育する多年草で、収穫後約1年でもとの大きさに成長するので、大量に収穫しても森林破壊などの環境破壊を起こさない。そのため、木材パルプの使用量を大幅に節約でき、地球環境に優しい紙と言われる。
壁、床、天井 あるいはサッシ、配管などの表面 又はそれらの内部の温度が周辺の空気の露点温度以下になると、空気中の水蒸気が液体となる現象のこと。
アンカーボルトや鉄筋の施工忘れが起こった場合に、コンクリート硬化後、ドリルで孔をあけ、接着剤でコンクリートとつなげるアンカーボルトのこと。ケミカルアンカーは商品名で、一般名称は樹脂系後施工アンカー。
火災感知器のひとつで、火災の発生を煙によって自動的に感知する機器のこと。略して煙感(けむかん)と呼ばれる。
メインの屋根より一段下げた位置に取り付けられた片流屋根、またはその下にある空間のこと。
広葉樹の一種。木目が美しく、堅く弾性に富んでだ高価木材。
切妻屋根の妻側(棟の両端部)の端部のこと。
玄関に取り付けられた収納スペースのことを言い、靴や傘などを収納します。玄関ユニットとも言い、下駄箱などを指す。
完了検査の後、敷地・構造・建築設備に関する法令に建築物が適合している場合に建築主事等が交付する証明書のこと。
明かりをとるために障子が組み込まれた襖のこと。
単位当たりの水量を増やさずに、一定のスランプ値を保つ(流動性を失わない)効果があるコンクリート用化学混和剤のこと。
縮尺1/1になる、実物大の寸法で描かれた図面のこと。現寸図とも書かれます。
建設業を営むものの登録、建設工事の請負契約の規定、技術者の設置を実施することにより、建設工事の適正な施工の確保と建設業の健全な発展を図ることを目的とする法律。
建設工事で、主に危険な作業や単純作業を行なう機械。建築の内装用も含めて各種、開発されている。
石材に一定の加工を加えた規格石材。形は頂部を欠いた四角すい体で底部(面)は1辺約30cmの正方形。石垣用や土留め用の石材として用いられる。
建築物を新築、増築、改築すること、及びその建物。
建物の建築計画が、敷地、構造および建築設備に関する法令に適合することを、建築主事、指定確認検査機関に申請し、確認してもらう制度。ほぼ全ての建築物に建築確認申請が必要。
建築確認が取れていることを示すもの。未完成の住宅の場合は広告などに記載されています。
建物の敷地、構造、設備、用途に関する最低限の基準を定めた法律。建物を造る上で、最低限の守らなければならない基準。
ある地域を改善、または発展させるために、その地域の建築物の位置、規模、構造、用途などの基準を条例に基づき、地域住民と行政とで取り決めた基準。建築協定が定められた区域は、建築基準法よりも厳しい規制がかかる。
建築物を造るときに提出を義務づけられているもので、建築主が都道府県知事宛てに提出する届け。建築確認申請が不要の場合はその必要はない。
建築士法に定められた資格をもって、建物の設計・工事監理を行う建築の専門家。建築士は、一級建築士、ニ級建築士、木造建築士の3つの資格に分かれており、建物の規模、用途、構造に応じて、取り扱うことのできる業務範囲が定められている。国家(知事)試験により国や都道府県から与えられる。
建築物の設計、工事監理等を行う技術者の資格を定めて、業務の適正化をはかり、建築物の質の向上に寄与する事を目的とした法律。
土地を購入する時、指定の業者と建築(新築)の工事請負契約を交わすことを条件としている宅地(土地)のこと。
建物の外壁、又は柱の中心線で囲まれた部分の水平投影面積のこと。庇、バルコニーなどは、建築面積に算入されないが、1m以上飛び出した部分の面積は算入される。
箱などの戸や蓋を嵌め込む方式で、上下に溝をつけ、戸や蓋を上げ落としに建て込む方式。幅の狭い、嵌め殺し窓の室内側に設ける、障子などに用いられる方式。
フラット35(旧住宅金融公庫)を使用した場合に、役所もしくは認定機関の担当者がフラット35の基準に適合して施工しているか、現場にて適合性を審査すること。
通常の工事現場では、工事所長・作業所長などと呼ばれ、工事現場における一切の責任を負っており、監理技術者と兼ねることもできる。
敷地面積に対して、建築物の建築面積が占める割合のこと。
光が減算されることによる名称のこと。絵具などの色料は、混色するほど暗くなり鮮やかさも失われる。
正式には、登記済書と言い、所有権移転登記などが済んだ後、申請通り登記が完了したことを証明するものとして法務局から交付される。権利証の名義人がその不動産の権利者となる。
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